今週初めに友人から下記のようなメールをいただきました。
1週間もしないのにその後の動きはもうハチャメチャ、私の理解のレベルを超えています。
孫正義氏が、トランプ氏の大統領就任式の翌日、1月22日にChatGPTのアルトマン氏、オラクル社の代表の同席のもと、トランプ大統領に「アメリカでAIのインフラ投資に78兆円投資する」と発表しました。
と思っていたら、なんと28日には「DeepSeek」というモデルが発表され、エヌピデアの株価は91兆円も下落し、マイクロソフト、メタ・・・の株価も同様に下落しました。
日本の国家予算とさして変わらない額のGAFAMの株価が上がったり、下がったりしているのですから呆れます。
そんな時の1月21日に、友人から、下記のようなメールをいただいていたというわけです。
DeepSeekってなんぞやということについて、このメールは大変参考になると思いますので、ここに改めて掲載したいと思います。
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最近、中国のAIが急速に進化しており、その煽りで、AI関連の株価が急落していることはご存知でしょうか。その台風の目になっているDeepSeekはChatGPTなど米国AIに比べて桁違いに安いハードと開発費で、ChatGPTの有料版に匹敵する性能を実現し、無料で開放しています。それで利用者数でChatGPTを抜き、アップルのAppStoreでもダウンロード数でトップになっています。
最近のAIは、質問者についての細かな情報を明記しなくても、与えられた文章だけから、その人の立場や背景、問題に対するスキルレベルを推定した上で回答を行います。さらに、質問者が何を目的としているのか、どのような結論を求めているのか、どの視点から説明するのが適切かを判断し、それに基づいた回答を提供します。AIがこうした洞察力を備えてきたことで、細かいプロンプトを書かなくても、より人に寄り添った、的確で実用的な回答が可能となっています。
この推定のプロセスは確認可能であり、特にDeepSeekにおいては、その洞察が非常に鋭く的確であるという印象を受けます。
アメリカはトランプ大統領のもとでデータセンターへの莫大な投資を計画している通り、一般的にはAIの進化に大規模なデータセンターと膨大な電力が必要とされます。しかし、この中国AIは必ずしもそうした巨額の資源を要さずに進歩を遂げています。自動車産業でも、中国メーカーは日本やドイツの大手を引き離し、もはやテスラ以外に太刀打ちできるメーカーはありません。AIの分野でも株価が大きく反応しているのは、まさにこうした背景があるからです。
その中国AIのサイトは以下のリンクにアクセスし、「Search」ボタンを押して質問すると、ネット上の情報をもとに回答を得られます。また、「DeepThink(R1)」ボタンを押して質問すると、より深く考えた内容が返ってきます。
https://chat.deepseek.com
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私もちょっとDeepSeekを使ってみましたが、chatGPTとそっくりな感じです。
それが無料というのですし、
こんなモデルが中国発というのもちょっと恐ろしくもあります。
フジテレビ事件、八潮の道路陥落事件・・・
今年はとんでもない激変の時となる予兆を感じます。
元安川
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中国では、百度、アリババ、HUAWEI、テンセントをはじめとするAIでは10強と言われる企業がAI技術を駆使したサービス開発で熾烈な競争を繰り広げています。さらに、高度な技術人材の流動性も高く、この活発な産業エコシステムは、諸外国と比較してもAI技術の社会実装が急速に進展する土壌を形成してきました。こうした状況がもたらす結果として、技術革新の速度が特異な短期間で行われる状況が生まれています。自動車の新車開発も日本では数年かかるところを数ヶ月で行うという驚異的なペースです。