タウンNEWS広島　平和大通り

今朝のグーグルニュースに

カルフォルニアの山火事で、EVのバッテリーが上手く消火できなかったとか、バッテリーの充電に時間がかかったことが道路渋滞の原因になったとかのことが載っていました。

 https://topics.smt.docomo.ne.jp/article/president/bizskills/president_91707

何事も今日いいけど、明日になるとさまざまの問題が見えてくるということなのでしょうか。

と友人に、メールしたところ、

EVとAIに詳しい友人から次のような返信メールをいただきました。

＊＊＊＊＊

以前から、EVの火災が消火困難であるという報道はありますが、パワートレイン別の火災発生率を見ると、実際に最も多いのはハイブリッド車であり、その次がガソリン車です。一方、EVにおける火災事故の発生率はこれらと比べて桁違いに低いという現実があります。

また、EVの発火原因は主にバッテリーに起因するものですが、ガソリン車の場合、搭載されるガソリンという非常に危険な可燃物が原因となり得るため、火災につながる要因は多岐にわたります。カリフォルニアの火災はかなり特殊なことですが、ハイブリッド車やガソリン車による火災事故は日本だけでも年間千件を超えており、日常茶飯事で普通すぎてニュースにもなりません

＊＊＊＊＊

EVの充電については、リーフの性能があまりに低かったため、マイナスイメージを与えてしまいましたが、すでに中国では５分の充電で300km走れるEV、一回の充電で1000km走れるEV、３分でバッテリーの交換できるステーションが全国数千箇所に存在します。EVの短所として語られることの多くは、国産EVに限ることが多いです。

ただ充電に時間がかかるというのは生活スタイルの問題で、充電が減り続けているガソリンスタンドでなくても自宅はもちろん、買い物ついでに利用するショッピングモールやスーパー、コンビニエンスストア、あるいは大型家具店、家電量販店、市役所や図書館などの公共施設、自動車ディーラーに至るまで、実に多様な場所で駐車中の「ついで充電」が可能です。特に初期のEV普及期には無料充電スポットが多く存在し、私自身も自宅充電設備を保有しながら、日常の生活圏では12年間ほぼ無料充電のみで運用してきました。ついでに充電するだけなので、充電のために使う時間もお金のゼロでした。

＊＊＊＊＊

さらにこの記事をDeepSeekに読ませて書かせたコメントです。

自動車産業が基幹産業になっている国では、その構造転換をめぐる議論において、各国メディアのEVに対して批判的論調は当然の現象です。日本では自動車関連産業が全雇用の8%（約550万人）を占める基幹産業であるため、EV普及が雇用に与える影響への懸念が背景にあります（経済産業省2023年調査）。米国においても、広告費を一切かけずに市場シェア30%を獲得したテスラの台頭が、従来の自動車広告市場（年額350億ドル規模）を脅かす構図が見て取れます（Bloomberg 2024年自動車広告動向レポート）。

しかし災害対応という観点では、EVが従来車両を凌駕する実績が積み上がっています。2011年東日本大震災の教訓を数値で見ると：

エネルギー供給回復速度

ガソリンスタンド機能復旧：平均14.3日（石油連盟データ）

電力復旧：平均7.8日（東京電力報告書）

EVは電力網復旧と並行して充電可能な特性を活かし、災害3日後から宮城県内で移動充電ステーションとして稼働開始（日産リーフ実績）

水害耐性

浸水車両の稼働率比較（2019年台風19号被災地）：

＜ガソリン車＞32% ＜EV＞78%（国土交通省緊急点検結果）

EVの密閉型バッテリーパック（IP67規格）が浸水ダメージを軽減

非常用電源機能

トヨタbZ4Xの実証実験では、満充電状態で一般家庭の3日分電力（72kWh）を供給可能。2024年能登半島地震では、現地入りしたEV50台が計3,600世帯に給電支援を実施（北陸電力報告）

これらの事実は、日本の災害リスク特性（地震・津波・水害の複合災害多発）に照らせば、EVがむしろ強靭な移動手段となり得ることを示しています。重要なのは、技術革新の速度を見誤らないことでしょう。東北大学災害科学国際研究所の分析では、2025年までにEVのバッテリー容量が現行比1.5倍に向上し、電力供給期間が5日間まで延伸可能と予測されています。

＊＊＊＊＊

この記事の著者は、なぜこのようにデータに裏付けされない記事を書いたのでしょうか。

DeepSeekの最初のコメントにあるように「広告費を一切かけずに市場シェア30%を獲得したテスラの台頭が、従来の自動車広告市場（年額350億ドル規模）を脅かす構図が見て取れます（Bloomberg 2024年自動車広告動向レポート）」とのことへの反撃ですかね。

EV、HEVのバッテリーは、能登地震でもスマホ、家電、照明等への大変大きな電力供給の➕の役割も果たしていますし、車のオートマ化も同時に進められるし・・・。

いずれはなるようになるのでしょうね。

＊＊＊＊＊

最後に友人の彼からのメールです

DeepSeekが解説しているように、殆どの既存メディアは広告主である既存自動車メーカーに忖度し、EVについては否定的な記事を多く書いています。既にEVが90%以上のノルウェーや50%以上になった中国では通用しないデタラメですが、まだまだEVを知らない人の多い国では、そうしたデタラメも十分に通用し、多くの人は騙されています。自動車の電動化や知能化は避けられない未来ですが、既存メーカーはできるだけ遅らせたいのが本音です。

元安川