住宅の進化
以前、友人が「日本の住宅は、ヨーロッパなどと違い、どんどん建て替えられるのはいいことだ」といっていました。
今回の能登半島地震などをみていると、あれがレンガや石積みの住宅だったらとんでもないことになっていただろうと思わずにはいられません。
輪島市、珠洲市ではかなり古い住宅が倒れていますが、それぞれの市の住宅の耐震化率は46％、51％だそうです。
全国平均の住宅の耐震化率は87％だそうですから、それに比べてかなり低いことがわかります。
またあまり触れられていませんが、腐食もかなり進んでいたように思います。
以前テレビで報じていましたが、
建築基準法で求められているのは耐震等級1で、等級3は等級1の1.5倍の耐震性を持つそうです。
耐震等級は最高がレベル3だそうですが、
住宅の耐震等級は壁量を主として屋根の重さを考慮して決まってくるとのことです。
ハウジンメーカーの住宅は一般的にレベル3に近いとのことですから、ハウジングメーカーの工事が増えていくのはわかる気がします。
5年ほど前に我が家は息子一家と同居するため、建築家の設計した元の住宅のデザインを壊さないようにして、住友林業の工事で
リノベーションしました。
なかなかの出来栄えです。
6人で暮らすには狭くはありますが、ひたすら断捨離に努めればなんとかなります。
工期はなんと正味4ヶ月の短期間でしたから驚きました。
我が家の周辺の住宅も転勤や何かで、空き家になる住宅が多いのですが、
しばらくすると、解体され、新しい家に建て替えられます。
そのほとんどがハウジングメーカーの工事です。
防火、耐震、防腐・・・
日本の住宅は狭くて、うさぎ小屋だと言われましたが、
防火性能、防振性能、防腐性能、デザイン性、・・・
今ではうさぎ小屋はうさぎ小屋なりに進化していることを感じます。
あと10年もすれば全く違った日本的な街の風景が見られるようになるのでしょうか。
あと10年？
生きていますかね。
元安川
日本が直面する大地震の脅威は、特に耐震化率が低い地域で顕著に現れています。一見すると、まるでこれらの地域が地震に「狙われている」かのように思えるかもしれません。しかし、地震予測の精度には科学的な限界があり、完全な予知は現在の技術では不可能とされています。にも関わらず、政府は全国地震動予測地図の作成に莫大な予算を割り当て、これを公開しています。この地図において「低リスク」として表示している地域は、理論上千年から一万年に一度の地震が発生すると予測される地域を示していますが、過去30年間の記録を見ると、大地震が起きているのは「低リスク」とされた地域のみだと言っても良いほどです。
この状況は、耐震補強が不十分な建物が集中する地域での被害を拡大させています。地震予測に基づいた政策が、実際には予期せぬ大地震による被害を増幅させているという皮肉な結果を招いています。最近の地震で倒壊した多くの建物について、専門家はわずか約百万円の投資で適切な耐震補強を施せば、多くの命を救えた可能性が高いと指摘しています。この重要な耐震補強がなされていない背景には、不確実な地震予測に基づく政府の方針が大きく影響していると考えられます。
この事実は、地震予測という不確実性の高い科学に頼るのではなく、全ての建物に対して一律の高い安全基準を適用することの重要性を浮き彫りにしています。耐震化の必要性は、予測される地震の頻度や強度に関わらず、全国どの地域においても等しく優先されるべきです。政府は、地震予測モデルの見直しとともに、耐震補強の普及と支援により一層の資源を投じることで、未来の地震による人的、物的損失を最小限に抑える責務があります。（with AI）
「過去30年間の記録を見ると、大地震が起きているのは「低リスク」とされた地域のみだと言っても良いほどです。」
という現実には唖然としますね。
東京の超超高層ビルはどうするんでしょうか？
原発は？
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日本が直面する大地震の脅威は、特に耐震化率が低い地域で顕著に現れています。一見すると、まるでこれらの地域が地震に「狙われている」かのように思えるかもしれません。しかし、地震予測の精度には科学的な限界があり、完全な予知は現在の技術では不可能とされています。にも関わらず、政府は全国地震動予測地図の作成に莫大な予算を割り当て、これを公開しています。この地図において「低リスク」として表示している地域は、理論上千年から一万年に一度の地震が発生すると予測される地域を示していますが、過去30年間の記録を見ると、大地震が起きているのは「低リスク」とされた地域のみだと言っても良いほどです。
この状況は、耐震補強が不十分な建物が集中する地域での被害を拡大させています。地震予測に基づいた政策が、実際には予期せぬ大地震による被害を増幅させているという皮肉な結果を招いています。最近の地震で倒壊した多くの建物について、専門家はわずか約百万円の投資で適切な耐震補強を施せば、多くの命を救えた可能性が高いと指摘しています。この重要な耐震補強がなされていない背景には、不確実な地震予測に基づく政府の方針が大きく影響していると考えられます。
この事実は、地震予測という不確実性の高い科学に頼るのではなく、全ての建物に対して一律の高い安全基準を適用することの重要性を浮き彫りにしています。耐震化の必要性は、予測される地震の頻度や強度に関わらず、全国どの地域においても等しく優先されるべきです。政府は、地震予測モデルの見直しとともに、耐震補強の普及と支援により一層の資源を投じることで、未来の地震による人的、物的損失を最小限に抑える責務があります。（with AI）
投稿: 工場長 | 2024年2月19日 (月) 13時25分
「過去30年間の記録を見ると、大地震が起きているのは「低リスク」とされた地域のみだと言っても良いほどです。」
という現実には唖然としますね。
東京の超超高層ビルはどうするんでしょうか？
原発は？
投稿: 元安川 | 2024年2月21日 (水) 17時47分