タウンNEWS広島　平和大通り

よく「HV車が10万㎞走行しても、二酸化炭素の総排出量は、EV（電気自動車）のバッテリー製造など過程全てを含めた二酸化炭素の排出量よりも、少ない」などと言う人がいますが、それは日本のように発電における化石燃料の割合が多い国に限定された話で、それも走行が10万kmまでの話ですから、ガソリンエンジンとは違い100万km、200万km走れるEVの場合、日本のような再エネ途上国でもEVに軍配が上がりますし、再エネの進んでいる国では、圧倒的にEVが有利だということになります。

ただ、それよりもEVのメリットは、その圧倒的な性能と機能、利便性です。内燃機関に比べて電気モーターが如何に優れているかは、ディーゼル機関車と新幹線を比べれば分かりますし、機能面では、ガラケーとスマホ以上の差があります。電気はどこにでもあるので、ガソリンのように危険物を取り扱える場所でないとない、ということもなく、充電設備は増える一方、ガソリンスタンドは減る一方＝不便になる一方です。

EVなら、わざわざ給油のために移動する必要はなく、自宅はもちろん、近所のコンビニ、スーパー、ショッピングモール、家電量販店、家具店、カーショップなどの商業施設や役所や公園などの公共施設で、駐車のついでに充電するだけです。

知人は高級スポーツカーのマセラティに乗っていましたが、その何分の１かで買える軽自動車のEVでも、それより２倍は速く感じると言っていました。残念ながらEVに比べればHV車も蒸気機関車やガラケーのようなものです。そのEVにおいて、トヨタだけでなく全ての国産メーカー、そしてVWすらが、テスラや中国、韓国メーカーには大きく引き離されて、追いつける目処もないという感じです。

工場長様

わかりやすいコメントをどうもありがとうございます。

日本の特殊な現状の中でHV車が有利ということを、
世界的状況、将来を見ての状況とごっちゃにしてはいけないということでもありますね。

しかしレアメタルのリチュームを使っての蓄電はどうにかなりませんかね。

環境負荷は単純にコストでも測れると思います。BYDやテスラが高い収益を出しているのに対して、既存メーカーでは、EVに最も力を入れたフォルクスワーゲンは収益が悪化し、EV化に最も遅れているトヨタが過去最高の収益を上げました。つまり、既存メーカーの生産方式がEVに向いておらず、相変わらずの水平分業であるため、効率が悪く、EVの方が二酸化炭素を出してしまう、という結果になるわけです。テスラや中国のスタートアップが作るEVは、既存メーカーが作るような自動車とはまるで違う乗り物です。

「レアメタルのリチュームを使っての蓄電はどうにかなりませんかね。」ということですが、既にテスラや中国メーカーの車載バッテリーはレアメタルを多く使う三元系バッテリー（NMC）から、ニッケルやコバルトの代わりに鉄とリン酸を使うLFPバッテリー(リン酸鉄リチウムイオン電池)が主流になっています。トヨタカローラを抜いて、世界で圧倒的に売れているEVのテスラのモデル３は、LFPバッテリーを使うことで、何十万円もの値下げを行っていますし、私が注文しているBYDのEVもLFPバッテリーです。こうしたEVや蓄電池の弱点と言われるものの多くは、日本の低い技術レベルだけの問題ということが多くあります。

トヨタの全固体電池とは、どんなものですか

以下、ChatGPTの回答です。

全固体電池とは、液体またはゲル状の電解質を使用する従来のリチウムイオン電池と異なり、固体電解質を使用するタイプのリチウム電池です。これにより、一部の安全リスクやリークの問題が軽減されるとされていますが、以下のような問題点もあります。

１）技術的な未熟さ：全固体電池技術はまだ開発途中であり、その性能や安全性が完全には確立されていません。特に電気自動車で使うような大容量のものは、まだまだ時間を要します。
２）高コスト：新しい製造プロセスと特殊な材料が必要となるため、全固体電池は初期の段階では高コストになります。特に特に電気自動車で使うような大容量のものには高いハードルとなります。
３）性能限界：現段階では、全固体電池の性能が従来のリチウムイオン電池と比較して大幅に向上しているわけではありません。特に、電力密度や充電速度などの点で限界が見られます。
４）材料とリソースの制約：特定の稀少材料に依存する可能性があり、これが資源の制約や環境への影響を招くかもしれません。
５）複雑な製造プロセス：全固体電池の製造プロセスは従来のバッテリー技術に比べて複雑です。これが製造効率の低下や品質管理の困難を引き起こします。
６）リサイクルと廃棄物管理の課題：新しいタイプのバッテリーとして、全固体電池のリサイクルと廃棄物管理には未解決の課題が存在します。

トヨタは全固体電池技術の開発を積極的に進めており、将来的にはこの技術が自動車産業を革新する可能性もあります。ただし、特許は多く所有しているものの、現実的な製造プロセスでは中国企業などに遅れており、上記の潜在的な問題点が解決されるまで、市場導入には時間がかかると思われます。